パイロット、キャビンアテンダントなどの仕事内容を紹介

パイロットとは、飛行機やヘリコプターなどの航空機を操縦し、人や荷物を目的の場所に運搬する人を指します。
パイロットの大半は、大手航空会社などに勤務する定期便の操縦を行うエアラインパイロットとして活躍しています。その他、コミューター航空という地域間の不定期便操縦士などで勤務する人が多いようです。パイロットの職業ですが、現在主流となっている大型機の操縦は操縦士と副操縦士2名が必ず必要であり、また、1900年代後半からの各航空会社の路線拡大期に職についた大量のパイロットが今後どんどん退職していくため、新しいパイロットのニーズは比較的高いと思われます。
なお給与面は、働く航空会社によって同じ定期便パイロットでもかなりの給与格差が生じているといわれています。勤務先を選ぶ際は、慎重な下調べが必要です。

パイロットになるためには、航空大学に入るか民間のパイロット養成学校に入る必要があります。また事業用操縦士の技能証明や定期便の機長であれば、定期運送用操縦士の資格なども必要とされます。空の上が仕事場となるため、身体的条件も厳格に定められており、それらをクリアしないとパイロットになることはできません。
機長になるには10年かかると言われており、テクニックだけでなく実践での経験が重要視される仕事です。また１つのミスが重大な事故を引き起こすこともあり、パイロットになったあとも常に訓練やチェックが繰り返される仕事です。常に向上心を持って仕事に望む必要があります。

社団法人日本航空機操縦士協会

キャビンアテンダント（客室乗務員）とは、旅客飛行機で乗客に対してサービスを行う人を指します。具体的には、離着陸時の安全確認や指導から機内食の提供、毛布などのサービス、機内アナウンス、緊急時誘導などが主な仕事内容になります。以前はスチュワーデスと呼ばれた職業です。
国内航空会社ではコスト削減が進められ、新規の採用は減少傾向にあるようです。また正社員としての雇用でなく契約制乗務員の採用に移行しつつあるのが現状です。近年はLCC（ローコストキャリア）と呼ばれる格安航空会社が増えてきており、採用の傾向自体が大きく変化しておりますので、事前の情報収集が重要となります。

キャビンアテンダント（客室乗務員）になるための特別な資格はありませんが、各航空会社の採用条件として、高卒あるいは短大卒業以上の学歴が必要なところが大半です。航空会社へ入社することにより職を得ることができます。なおキャビンアテンダント（客室乗務員）の仕事は、海外にも多くあるため、語学力を活かして海外へ羽ばたくという選択肢もあります。なお、多くの航空会社では英語を中心とした外国語でのコミュニケーション能力が必要になるので、最低でもTOEIC600点以上は有しておいたほうがよいでしょう。
資質としては、長時間の立ち仕事に耐えうる体力や持久力、様々なお客様に対応できる対応力や柔軟性、トラブルや事故の際に役立つ判断力などが必要です。またお客様を守る立場であり、また常に見られる仕事であることから、厳しい状況でも笑顔で対応できる精神的な強さも求められます。

財団法人 日本航空協会

航空管制官とは、地上から飛行機のパイロットと通信を行い、気象状況などを知らせ、離発着を見守りながら必要な指示を行う専門家です。航空保安職員と呼ばれる国家公務員として職に就きます。
飛行機の離発着はスケジュールに沿って淡々と行われているように見えますが、実際は多くの飛行機の状況を管制官がコントロールしています。
パイロットとのやりとりは、全て英語で行われます。管制官は限られた時間の中で的確な指示を行います。勤務は原則1日8時間で、空港の運用状況によって2交代や4交代で勤務が行われます。また飛行機は日祝日関係なく運航されるため、残念ながら世の中の連休などとはあまり縁がない仕事かもしれません。
勤務地は、全国各地の空港や航空交通管制部となります。

航空管制官になるには、大学卒業程度を対象とした職員の採用試験に受かり、さらに航空保安大学校で1年間の研修のあと、さらに各地の空港で所定の研修を受けて、ようやく管制官としての業務に就きます。
航空管制官に必要な専門的なスキルは研修などで身に付けていきますが、英語力は採用試験でも評価されますし、何より重要なやりとりを実際にパイロットとやり取りしなければならないため、しっかり学んでおいた方がよいでしょう。
業務は、人々の安全を守るというやりがいの反面、交代制での勤務や責任の重さもありハードと言えるでしょう。強い心と的確な判断力、体力が必要とされる仕事です。

航空保安大学校

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