研究開発者とは、企業内のラボ、研究所で新技術や新製品の開発にあたる人を指します。
研究開発については、企業の将来的な発展を支えるポジションとして位置づけられるのが一般的です。新しい技術や製品の可能性を探り、未知の分野を切り開くのが研究開発者の役割といえます。一般的に企業が手がける研究開発はその企業の事業領域に関連しており、研究開発者は何らかのテーマを持って研究に取り組みます。研究開発者は、新技術の開発や活用について研究を行い、それらを対外的に発表することで企業の技術力をアピールしたり、新たな製品を生み出したりします。
研究は主に、新しい製品のもととなる何かを発見することを目的とした基礎研究と、数年以内の事業化などを目的とした応用研究に分けられますが、最近は経済状況を鑑みて応用研究へ注力する傾向にあります。
就職先としては、各メーカーの研究所などになります。
研究開発者になるには、自分の専門分野を持っていることがベースとなります。大学等で行っていた研究を仕事に生かしたいと考え、企業に入社するのが一般的です。自分の専門分野と得意な研究領域を確立し、事業とどのようにリンクさせるかを意識して仕事を行うことが大事です。また技術的なスキルだけでなく、新しい製品を生むための発想力や柔軟性、好奇心も仕事を行う上で重要な要素になります。
大学の研究と異なり、自分の研究成果が製品という形で世に出る仕事であり、そこが一番の醍醐味と言えるでしょう。
一般社団法人 日本情報システム・ユーザー協会
海洋工学技術者・研究者とは、海の利活用に関する技術を開発、研究する人を指します。
海には多くの資源が眠っており、また海洋研究から得られる情報は、土木建築や船舶、気象など、多くの分野で役立てられるといわれています。海に囲まれた日本において重要な分野ですが、海に関しては解明されてないことも多く、研究が不可欠です。それらを研究し技術開発をするのが海洋工学技術者・研究者の使命です。
海洋工学は、海水の淡水化などの研究を行う分野と、研究を実現するための機械を研究開発する分野、さらにそれらの高性能機械を取り扱うための分野に分かれます。
職場としては、文部科学省や資源エネルギー庁などの関連省庁のほか、石油や鉱業、ガス、電力会社などの民間会社が挙げられます。
海洋工学技術者・研究者になるには、海洋工学や地球科学系の学科に進み、関連省庁の研究所や民間企業に就職するのが通例です。全国的に採用は限られているため、相応のスキルや努力が必要となります。なお業務に関しては、物理や化学、生物学などさまざまな分野に通じていることが望ましいでしょう。
海には解明されてないことが多いため、海洋工学技術者・研究者には未知の分野を切り開こうとする使命感や探究心が求められます。海での調査も多く、それに耐える精神力や体力も必要です。海の可能性を信じ、研究に熱意を持って取り組める人には理想的な仕事といえます。
日本海洋工学会
生物学研究者とは、生物に関する研究を行う研究者のことです。
生物学の研究範囲は、全ての生き物です。それらを観察したり、分析をすることで法則を見出したりします。地球には1万種を超える生物がいると言われていますが、そのほとんどがまだ生態などが解明されておらず、生物学研究者にとって、研究フィールドは非常に広いといえます。
生物学研究者は、微生物から人間に至るまでの生態や進化に関して、独自の研究テーマを持って取り組み、調査や実験、データ収集を行い、論文などで発表します。
多くは大学に所属しており、大学教員の場合は授業を行うため、その準備や学生のサポート、論文の指導や試験の採点なども業務となります。
生物学研究者になるには、大学で生物学を専攻し、大学院を経て、研究職に就くのが一般的です。資質としては、生き物に興味があり、知的好奇心が旺盛なこと、未知の分野を切り開きたいという野心を持っていること、地道なプロセスを計画立てて行えたり、論理的に物事を考えられることなどが挙げられます。
研究を通じて、知的好奇心を満たすだけでなく、社会に貢献できる可能性があることも大きな魅力だといえます。一方で研究を続けるには、研究費の調達が不可欠であり、社会人としてのバランス感覚や交渉力が求められます。また長期にわたる実験などにおいては精神的なタフさも必要です。
日本生態学会 日本動物分類学会
バイオテクノロジーとは、古くは味噌や醤油などの発酵食品から遺伝子組み換えやクローン技術に至るまで、長きにわたって発展してきたものであり、生物の持つ働きを利用して、生活や環境保全に活用する技術を指します。バイオ技術者・研究者とは、このバイオテクノロジーを利用し、新しい技術や商品を開発する人のことです。
バイオ技術者・研究者は、企業や学術機関において、細胞を培養して薬を作ったり、農産物の品種改良を行ったりします。
仕事先としては、大学で研究職に就くか、食品や酒造、製薬メーカー、肥料飼料や化学薬品の会社などが挙げられます。
バイオ技術者・研究者になるには、専門分野を学ぶことが大切です。技術者であれば、専門学校や大学での知識や実習を通して、実務に役立つスキルを身につけるとよいでしょう。また研究職を目指す場合は、大学院へ進学し、研究者となるのが一般的です。関連資格としてバイオ技術認定試験があります。
バイオ技術は進歩し続ける分野ですので、働きながら常に学び続けることが必要です。研究はとても地道な作業が続くため、コツコツと物事に取り組める人でないと務まらないでしょう。また細胞などの取扱いで正確な操作や手順が求められますので、細かい作業が得意なことが求められます。
自分の仕事が多くの人の役に立つ仕事です。使命感を持って取り組める人にはピッタリな仕事といえるでしょう。
日本バイオ技術教育学会
原子力研究・技術者とは、電力や医療、工業など、さまざまな分野で使われる原子力について研究する人を指します。
原子力の活用分野としては原子力発電所などの電力のイメージが強いですが、医療分野や工業、農業など、活用分野が幅広いのが特徴です。そのため、原子炉の設計や製造、核燃料の取扱いなど、研究分野も細分化されています。原子力の活用現場では多くの専門家が集まり、システムを運用しています。
安全性の確保という点において、原子力の研究や技術者は重要な役割を担っていますが、すでに原子力分野は成熟期に入っているといわれており、大学でも専門分野が減少する傾向にあります。
原子力研究・技術者になるには、原子力関連または工学部や理学部で学び、職に就くのが一般的です。就職先としては、公的機関や民間の電力会社や医療機器メーカーなどとなります。公的機関に勤める場合は、公務員試験を通ることが必要です。関連資格としては、核燃料取扱主任者や放射線取扱主任者が挙げられます。
電力だけでなく、ガンの治療や、農業分野での殺菌や殺虫など、広い分野で使われており、また業務も細分化されているため、自分の方向性と照らし合わせて職を選ぶ必要があります。
一般社団法人 日本原子力産業協会 日本原子力技術協会
水産研究・技術者とは、漁業や水産食品などに関する技術の研究や開発を行うプロフェッショナルのことです。
主に水産会社などで技術開発を行う場合と、公的機関や大学の研究室で研究を行う場合があります。企業では、養殖について新たな技術を試したり、水産加工品を開発したりと事業に直接関わることを主に行っており、その点が大学や研究所の仕事と異なる点です。ただし、大学や各研究所で学術的な視点で行われた研究や収集したデータが実務に役立つなど、広い意味で業界の発展に寄与しているといえます。
水産研究・技術者が行う研究はさまざまですが、200海里漁業水域の設定以降は、いかに限られた漁場を有効に使うかが課題となっており、計画的な魚の保護や人工養殖などに関する方策が求められてます。
水産研究・技術者になるには、学校で水産や環境学などを学んだ後に水産関連企業や研究機関に入るのが一般的です。水産会社のほか、各省庁や水産関係の研究所、大学、水産試験場などが挙げられます。
企業で働く場合は、自分が開発した技術が業務に役立ったり、作った商品が世の中で受け入れたれたり、仕事の結果が見えることで充実感を得ることができます。また研究所や大学であれば、自分の興味分野を深めながら社会に貢献できます。働く先によって、業務は異なってくるため、自分の資質や方向性をもとに判断するとよいでしょう。
一般社団法人 全国水産技術者協会
科学捜査研究員は、科学捜査研究所に所属し、犯罪を科学的に捜査する仕事に就く専門家です。
テレビドラマなどでも題材になることが多く、科捜研という略称で知られる科学捜査研究所ですが、そこで実際に証拠資料を分析するのが科学捜査研究員です。科学捜査研究員は、化学や物理、法医学などの専門家が集まって構成されています。持ち込まれた証拠を鑑定し、調査結果を鑑定書にまとめるのが科学捜査研究員の主な仕事です。鑑定書は、捜査の指針となるだけでなく、有罪の場合の量刑にも深く関係してきます。裁判では、科学捜査研究員自身が鑑定の正当性について証言する場合もあるそうです。人の人生を左右する、非常に責任が重い仕事といえるでしょう。
なお似たような名称で科学警察研究所というものが存在しますが、科学捜査研究所が都道府県警察本部の付属機関であるのに対し、科学警察研究所は警察庁の付属機関であるという違いがあります。捜査を行う場合は相互連携して事件解決に努めています。
休日であっても必要に応じて業務に就かなければならない仕事です。科学捜査研究員は担当を割り振るなどして、緊急案件にも対応できるよう努めます。
科学捜査研究員になるには、大学や大学院を卒業後、各都道府県の警察本部の採用試験に合格することが必要です。募集は不定期なため、こまめに採用状況をチェックすることが大切です。
資質としては、思い込みを捨てて情報を客観的に分析できること、冷静な判断が下せることが挙げられます。また周囲と連携して調査を行うため、協調性も必要です。精度の高い結果を出すためには日々の努力が不可欠ですので、向上心のある人が望まれます。
膨大な調査をこなしたり犯罪現場に駆けつけたりとハードな仕事ですが、人の役に立つという点でやりがいがある仕事です。科学の力で世の中に貢献したいという強い意思を持った人はぜひチャレンジしてみるとよいでしょう。
警察庁
数学研究者とは、数学を研究したり学んだりするのが仕事です。
数学は基礎数学と応用数学に分けられます。
基礎数学とは、代数や三角関数、解析、微分積分、確率論などが挙げられます。これらをいろいろな応用分野に適用するのが応用数学です。
応用数学には、統計や確率過程、オペレーションズリサーチ、ゲーム理論、暗号理論、保険数学、ファイナンス理論などが含まれます。
一般的に、基礎数学をメインとする数学研究者は、大学など学術機関で自分のテーマをもとに研究を行います。
応用数学をメインとする数学研究者の場合、大学のほか、一般企業の研究職に就くことがあります。たとえば金融機関で確率論を使って資産運用をいかに効率よく行うか、などの研究を行います。
数学研究者になるには、大学の数理系学科に進学し、大学院に進んで博士号を取得し、大学教員となるのが一般的です。ただし大学教員の求人枠はとても少ないため、相応の努力が必要になります。一般企業での就職先としては、銀行や電子機器メーカーなどが挙げられます。公的機関の研究所の場合は、公務員採用試験への合格が必須です。また海外の学会で論文発表を行う場合は、英語力も必要となります。
数学に深い興味があり、この分野を絶対に極めたいという強い意思がある人に相応しい仕事です。
日本数学教育学会
社会学研究者とは、社会学を専門に研究する学者のことです。
社会現象が起こる原因や実態を明らかにするのが社会学です。したがって、社会学は世の中や私たちの日常生活に深く関係する学問といえます。
社会学者は、自分の研究テーマに応じて、社会調査などを行い、それを分析・考察して論文を書き、学会などで発表します。
研究テーマとして一般的なのは、地位や役割、権力と支配関係、治安や犯罪といった社会秩序が挙げられます。最近の日本国内での取り組みとしては、少子高齢化や情報テクノロジーの台頭、グローバル化などによる社会や物質的な変化にスポットを当てた研究が見られます。
社会学研究者になるには、大学で社会学を学び大学院で修士や博士号を取って大学教員になるのが一般的です。社会学は、私たちが生活する世の中に深く関わるものですので、応用範囲は広いといえますが、研究職としては、他の学問同様に教員の空きは少ないのが現状です。 社会学研究者として成功するには、世の中に対する鋭い視点を持ち、自分のテーマを追求して優れた論文を数多く書くことと、人脈が必要です。社会的な出来事に対する好奇心とその原因や実態を追求したいという情熱が不可欠な仕事です。それらの資質を持つ人に相応しい仕事といえるでしょう。
特にありません。
経済学研究者とは、経済学を研究する専門家のことです。
経済について研究したり、研究で得られた理論を世の中に広める人を指します。エコノミストと呼ばれることもあります。
経済学は、ミクロ経済学、マクロ経済学、計量経済学などの分野があり、経済学研究者はそれぞれの専門分野、テーマを持って研究を行います。経済学では経済学に有用な学問であれば尊重する傾向があり、著名な経済学研究者には数学や心理学など他分野の出身者も存在します。
経済学は、家庭をはじめとした日常生活に大きく密接に関わる分野ですが、日本では研究成果を国家的に活用する流れに乏しいとも言われています。経済学研究者の中では生きた経済を相手にするチャンスが少ないという声もあるとされており、今後さらなる活用が期待されています。
経済学研究者になるには、大学の教員になるのが一般的です。大学や大学院で経済を勉強し、研究者となります。また官庁や民間の研究所、金融機関などで研究員になる道もあります。大学を出て、研究所に就職してエコノミストになるケースもありますが、その場合も国内や海外の大学院に研修という形で出向することになります。残念ながら、どの場合も採用数は限られており、高い競争率にさらされることになります。 秀でた論文を多く書き、発表することが大切です。また専門分野でのネットワークも不可欠となります。世界で活躍するには、論文を英語で執筆するなど英語力も不可欠です。研究は地道なため、コツコツと目標に立ち向かえる人に向いています。経済に深い関心と探究心を持つ人はチャレンジすると良いでしょう。
日本経済学会
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